検索の使い方
内閣府ホーム > 内閣府の政策 > 防災情報のページ > 防災対策制度 > 地震・津波対策 > jishin
今後の共同研究の見通し 地震動地図作成に関する日米共同研究は非常に便益性が高いことが見込まれる。特に以下にあげる課題の同定と解決を共同で行う必要がある。 1) 応急対応者、技術者、科学者、公益企業、民衆にとり、どの地震動を図表化するか決定すること。 2) 記録が希薄な地震動データの補正法及びサイト修正法(さらにこれらの計算の不確からしさ算出法) 3) 全関連ユーザーへの的確かつ迅速な情報提供の最適方法
主要参考文献 Borcherdt, R. D. (1994年)。「サイト従属反応スペクトル設計のための想定(手法と規定)」、Earthquake Spectra,10、617〜625頁。 日本気象庁(1996年) 「日本気象庁「震度」関する抄録」、1996年版日本気象庁報告書、行政(日本語)。 Mori, J.、H. Kanamori、J. Davis、E. Hauksson、R. Clayton、T. Heaton、L. Jones、及びA. Shakal(1998年)。「南カリフォルニア地方における地震モニタリングの性能向上」、Eos Trans. AGU、79、217頁、221頁。 Park, S.、S. Ellrick(1998年)。「表面地質学をもちいた、南カリフォルニアの地震波速度の予測」、Bull. Seism. Soc. Am.、88、677-685頁。 Wald, D. J、 V. Quitoriano、T. H. Heaton、H. Kanamori、及びC. W. Scrivner(1998年)。「TriNet「シェイクマップ」:南カリフォルニア地域における地震発生時の最大地震動地図及び震度地図の迅速な再現」。Earthquake Spectra寄稿。 (本文書に記載された見解はあくまで筆者によるものであり、TriNetプロジェクトの公式な見解を表すものではない。)
【前へ 】【一覧へ 】【次へ 】