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EPCF
※「国土庁防災局」は、2001年より、「内閣府(防災部門)」になりました。
公益企業による地震後のデータ及び情報の迅速な利用
 

謝辞
 
マーシャ・マクラーレン(Marcia McLaren)、ノーム・アブラハムソン(Norm Abrahamson)、ロイド・クラフ(Lloyd Cluff)の論議及び厳しい論評に深く感謝する。本書は、公益企業による地震情報の利用に関して、地震学界と公益企業界双方の多くの同僚たちとの非常に多くの議論に基づくものであり、今もその議論は続いている。とりわけ、地震科学部門のメンバー、公益企業グループ(operating utility group)の重要リーダー、PG&Eの経営幹部の方々に感謝する。

 
 

参考文献
カナモリH.、E.ホークソン、T.ヒートン(1977)、「リアルタイム地震学と地震の被害軽減」、ネーチャー、Vol.390,p.461-464
Kanamori, H.,E. Hauksson, and T. Heaton(1997). Real-time seismology and earthquake hazard mitigation, Nature, Vol.390, p.461-464

マツダ E.、L.クラフ、C.ポーランド、W.サベージ(1995).地震後の公益企業・ビルの検査、「ライフライン地震エンジニアリング、第4回米国会議での講演記録」、編集者M.J.オロウケ、テクニカル・カウンシル・オン・ライフライン地震エンジニアリング・モノグラフNo.6、アメリカン・ソサエティ・オブ・シビル・エンジニアリング、ニューヨーク、p.787-794.
Matsuda, E., L. Cluff, C. Poland, and W. Savage(1995). Post-earthquake inspection of utility buildings, in Lifeline Earthquake Engineering, proceedings of the Fourth U.S. Conference, M.J. O"Rourke, ed., Technical Council on lifeline Earthquake Engineering Monograph No.6, American Society of Civil Engineers, New York, p. 787-794.

 
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