jishin

今後の共同体制の見通し
　共同事業に関しては今後以下の項目を踏まえることが特に便益を図る上で重要となる。
(1)　データの連続処理手法の開発。同手法をデータロガーに用いた場合、堅牢なリアルタイム情報システムの構築のために比較的容量が小さく、低価格の通信システムの利用が可能となる。
(2)　比較的希薄なデータからの地震動分布の詳細推計及び修正のための調査
(3)　早期警報システム実施に関する数値的もしくは実証的調査

参考文献
1.　Kanamori, H.、E. Hauksson、T. Heaton「リアルタイム地震学及び地震被害軽減」ネイチャー　390頁、461〜464頁　1997年
2.　 Kanamori, H.、E. Hauksson、T. Heaton「カリフォルニア工科大学でのTERRAスコープ及びCUBEプロジェクト」EOS社　Transactions　72頁、564頁　1991年

3.　 Kanamori, H.「地震動による地震の震源域推測：リアルタイム地震学への応用」Bull社　米国地震学学会83頁、264〜268頁　1993年

4.　Mori, J.、H, Kanamori、J. Davis、E. Hauksson、R. Clayton、T. Heaton、L. Jones、A. Shakal、及びR. Porcella「南カリフォルニア地域における地震モニタリング状況の大幅な改善」EOS社　79頁、217頁、221頁

5.　Kanamori, H.、P. Maechling、及びE. Haukkson「地震動パラメータの連続モニタリング」Bull社　米国地震学学会　抄録　1998年寄稿

6.　Wald, D. J.、V. Quitoriano、 T. J. Heaton、及びH. Kanamori
「南カリフォルニア地域における地震発生時の、最大地震動地図および震度地図の迅速な再現」Earthquake Spectra 1998年寄稿

（本文書に記載された見解はあくまで筆者によるものであり、TriNetプロジェクトの公式な見解を表すものではない。）