４．東南海・南海地震について１２
４．東南海・南海地震について
 

表１　次の南海地震の発生確率等
項目
将来の地震
発生確率等*
備考
今後10年以内の発生確率
今後20年以内の発生確率
今後30年以内の発生確率
今後40年以内の発生確率
今後50年以内の発生確率 		10％未満
20％程度
40％程度
60％程度
80％程度 		時間予測モデルによる「前回から次回までの標準的な発生間隔」90.1年及び発生間隔のばらつきa0.20〜0.24をBPT分布モデル（地震調査研究推進本部地震調査委員会,2001）に適用して発生確率を求めた。
地震後経過率 0.60 経過時間54.0年を発生間隔90.1年で除した値。
注：評価時点は全て2001年1月１日現在。
　
表２　次の東南海地震の発生確率等
項目
将来の地震
発生確率等*
備考
今後10年以内の発生確率
今後20年以内の発生確率
今後30年以内の発生確率
今後40年以内の発生確率
今後50年以内の発生確率 		10％程度
30％程度
50％程度
70〜80％程度
80〜90％程度 		時間予測モデルによる「前回から次回までの標準的な発生間隔」86.4年及び発生間隔のばらつきα0.18〜0.24をBPT分布モデル（地震調査研究推進本部地震調査委員会,2001）に適用して発生確率を求めた。
応力の解放量の推定の信頼度が低いことから、その精度は十分ではない。但し、東南海地震は南海地震と同時に発生するか、相互に時間的に近接して発生するかのどちらかである可能性が高いと考えられることに留意する必要がある。
地震後経過率 0.65 経過時間56.1年を発生間隔86.4年で除した値。
注：評価時点は全て2001年1月１日現在。
　
 
 
【前へ 】【一覧へ 】【次へ 】
 
 
このページの先頭へ

所在地 〒100-8914　東京都千代田区永田町1-6-1 電話番号　03-5253-2111（大代表）
内閣府政策統括官（防災担当）

Copyright 2017 Disaster Management, Cabinet Office.