05.インターネットホームページを利用した各種情報提供が行われた。

 【区分】
第3期　噴火継続対応期（最初の噴火～2週間）
3-04.避難生活の支援
1.避難住民への各種情報の提供
【教訓情報】
05.インターネットホームページを利用した各種情報提供が行われた。
【文献】
◆既存のマスコミばかりでなく、それ以外のホームページ、掲示板、メーリングリスト、リンク集など、インターネットを通じて発信された情報もきわめて多かった。
6月末の時点で調べたところでは、首相官邸、中央省庁から始まって、被災地の個人に至るまでおよそ130余りにもなる。組織・団体、個人の別でみると、組織団体がおよそ80%、研究者も含めて個人が20%余り、また北海道内・外で分類すると、およそ半々だが道内のほうが若干多い。
情報の内容もさまざまである。空間的に被災地内同士からはじまって内外、外内、外外とすべての種類が、また時間的な経過でも災害の局面に合わせて、火山情報から安否・連絡先、避難・避難所、交通、生活、ライフライン、復旧・復興情報とほぼあらゆる情報が発信されている。[平塚千尋『災害情報とメディア』リベルタ出版(2000/10),p.179]