III．強震動
III．強震動
1
地下構造
  地震基盤（Vs=3000m/s）および工学的基盤（Vs=700m/s）の深さは、いくつかの領域での弾性波探査、常時微動探査により得られている成果から、平均的な深さ分布を内挿して求める。その際、重力異常、深層ボーリングデータ及び地質構造を参照する。
深部から地震基盤までの速度構造は、気象庁での震源決定に用いられている地震波速度構造を参照し作成する。
工学的基盤から地表までの速度構造は、ボーリング調査結果を参考に作成する。ボーリングのないメッシュの速度構造については、類似の地層及び微地形区分を有し、かつそのメッシュから最も近いメッシュのボーリングデータを当てはめる。この際、信頼できる30m以深の掘進長のボーリングデータが5本以上あるメッシュでは、ボーリング調査結果を参考にした速度構造を定め、そうでないメッシュでは、松岡・翠川（1994）の方法に従い新たに関係式を求め、微地形区分から推定した表層30mの平均S波速度の値と等しくなるように、速度構造を修正する。
　
2
強震波形計算
強震波形は、各想定地震について仮定される破壊開始点それぞれに対し、応力降下量一定モデルおよび変位量一定モデルのそれぞれのケースについて計算する。地表での計算地点は1kmメッシュとする。
強震波形の計算にあたっては、工学分野での活躍も念頭におき、工学的基盤までは、地震学的に想定される振幅スペクトルに確率的な位相を与えて作成する小地震波形をグリーン関数とし、設定された断層モデルに従い波形合成を行う、いわゆる統計的グリーン関数法を用いる。また、地形的な特徴等から強震動が大きくなる特殊な領域に対しては、経験的なサイト特性も利用する。
工学的基盤から地表までの強震波形の計算から、地盤の非線形性を踏まえ、等価線形で行い、工学基盤から地表までの強震波形は、多くの強震波形計算で行われているのと同様、垂直入射として計算する。また、等価線形計算において、線形計算よりも大きな大きな地震波が得られた場合には、線形計算結果を採用する方式を併用し、また、工学基盤の計算結果を採用することとする。
周期2秒〜10秒の帯域の長周期成分は、防災対策上必要な地点についてのみ計算する。
 
3
強震波形計算結果の評価
各種設定のもとに計算された結果について、過去の地震記録から得られた最大加速度および最大速度の距離減衰、過去の地震の震度分布との比較を行う。
 
（1）
距離減衰式
    最大加速度は福島・田中（1990）、最大速度は司・翠川（1999）による経験式との比較に行う。
 
（2）
震度分布
    1707年宝永地震、1854年安政東海地震および1854年安政南海地震の震度分布との比較に行う。また、1944年昭和南海地震の震度の震度分布も参考にする。
 
4
経験的手法による震度分布の比較
司・翠川（1999）の経験的な距離減衰の関係式をもとに、破壊方向も加味して修正した経験式により推定した震度分布を計算する。強震波形計算による震度分布と経験的手法による震度分布を比較し、最終的な震度分布を検討する。
経験的手法は、断層の破壊方向、地殻構造などの影響を正確には表現できないが、これらの影響を包括的した概観結果を与えていると見なすこともでき、強震波形計算を評価する1手段と考えている。
　
　
 
 
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