倒れかかる家具などから身を守るため、防災頭巾や座布団などで頭を保護しながら、テーブルや机の下に逃げ込んでその脚部分を押さえましょう。さらに、ドアを開けるなど脱出路を確保し、懐中電灯等の明かりも確保しましょう。

建物やブロック塀の倒壊や窓ガラスの落下などの危険を避けて、空地などの安全な場所に避難しましょう。

管理者の避難誘導に従い、周囲の人々と協調した冷静な行動をとりましょう。パニックにならないよう皆が留意したいものです。

津波からの避難は一刻を争います。海のそばで大きな揺れを感じたら、テレビやラジオの情報に注意しながら、津波警報や避難勧告が出る前でも、自らの判断で近くの高台や頑丈なビルや施設の上に避難しましょう。

津波の前に、海水が大きく引いていく引波現象が起こる場合があります。間違っても海の様子を見に行くような行動をとらないようにしましょう。

地震の際、火元の確認と初期消火に努めることは被害の拡大を防ぐ基本です。ただし、最近のガス栓は大半が地震で自動的に切れるようになっていますので、まずは身をかばった後でかまいません。

また、大震災の際にストップしていた電気の供給が再開されたときに、つけっ放しのアイロン等に電気が流れるなどして火災が発生することが少なくありません（「通電火災」といいます）。避難をする際には、電気ブレーカーを落とす必要があります。

被災地では、救急・救助活動や消火活動のため、交通規制が行われます。自家用車での避難はかえって遅れの原因になりかねず、救急活動の妨げにもなるので、厳禁です。

また、自動車を運転している場合には、道路端に停車し、ラジオなどで情報の収集を図りましょう。車を離れて避難するときには、救急活動の支障とならないよう、キーをかけたままにしておきましょう。

体の不自由なお年寄りや身体障害者の方、妊婦の皆さんや小さな子供達などは、避難の際に周りの手助けがどうしても必要です。自らの身の安全を確保するとともに、近所の手助けを必要とする方の援助が災害時には大いに求められます。

自分が助かったら、すぐに心配になるのは家族の安否です。予め家族みんなで集合場所を決め、通勤や通学先にいる場合の連絡方法を確認しておくことが必要です。

地震などの災害時には、通話が被災地域に集中し電話がかかりにくい状況になります。そこで、導入されたのが災害用伝言ダイヤルです。「171番」の番号でガイダンスにしたがって音声メッセージを録音しておくと、家族などが「171番」をダイヤルして聞くことができます。このサービスは、ほとんどの固定電話や携帯電話から利用できます。

また、災害用伝言板サービスは、携帯電話のインターネット接続サービスを利用してテキストメッセージの安否情報を伝言板に登録し、それを他の人が閲覧して安否確認を行うものです。閲覧は、携帯電話のほかインターネットが利用できるパソコンからもできます。

背の高い家具は固定しましょう。つっぱり棒のタイプは、天井の強度が十分かどうか注意しましょう。壁にネジで止める固定する方法は、壁の裏に材木が渡っている部分に固定しないと強度が出なませんが、壁をたたいて音の変化からその場所を聞き分けるのは、簡単ではないので留意しましょう。

大地震が起これは、テレビは数メートルも飛ぶことがあるので、布団で寝る場合には、テレビとの位置関係に留意が必要です。

割れたガラスは危険で避難の妨げになります。ガラスに飛散防止フィルムを貼るのが効果的です。カーテンを閉めておくことでも屋内への飛散には効果があります。また、ガラスや瀬戸物などが割れても歩けるように、寝室に靴などを置いておく工夫も有効です。

各地域でどのような施設が避難場所に指定されているかを予め知ることが、避難生活への備えの第一歩でしょう。

災害発生直後は、食料や水等の支援物資が届くまである程度時間がかかることを想定し、最低３日分の食料や水の備蓄が各家庭や避難所に求められます。

避難所のトイレも、衛生状態を保てるよう、流す水を持って入り、紙はゴミ箱に入れるとか、使った後に掃除をするなどの協力が必要です。なお、下水道に直結したマンホールに簡単に取り付けられる災害用トイレの開発・普及が行われています。

長期の避難生活が予想される場合には、被災地から離れられない場合でなければ、被災地の状況が落ち着くまで「疎開」することも一つの手段です。企業としても、被災後しばらくは必要最小限の雇用者のみを出勤させ、残りは住まいのある地域で地域貢献活動などに当たってもらうことが、都心部のトイレや水･食料の問題を悪化させない配慮にもなります。